【フェルミ推定】日本のスーパーマーケット数を推定する【解法プロセス全公開】

「スーパーマーケットの数」は現時点で存在する店舗数を問うストック型の問題です。フローではなくストックを推計する際には、「需要サイド（世帯・人口）から積み上げる」方法と「供給サイド（地域・地理）から積み上げる」方法の2通りが代表的です。

本記事ではアプローチAをメインの推計に使い、アプローチBをクロスチェックとして活用します。面接では「2つのアプローチで近い値が得られた」と示すことが、推計の信頼性を高める重要なポイントです。詳しくはフェルミ推定の解き方も参照してください。

スーパーマーケットは「定期的に食料品・日用品を購入する場所」として機能しており、その需要は世帯数に強く紐づいています。以下の仮定をもとに推計を進めます。

この商圏世帯数の仮定が推計の精度を大きく左右します。面接では「なぜ3,000世帯を選んだか」を論理的に説明できることが重要です。たとえば「中型スーパーは車で10〜15分圏内の顧客を対象とするため、郊外の一団地（2,000〜4,000世帯規模）に1軒という水準が現実感のある仮定です」と補足するとよいでしょう。

需要側の推計が出たら、供給側（地理軸）で検算します。日本の市区町村は約1,700あります（参考値）。これを人口規模でセグメントに分け、各セグメントの平均店舗数を仮定して積み上げます。

市区町村アプローチでは約1万9,000軒という結果になりました。世帯数アプローチの推計レンジ（約1.1万〜1.8万軒）とオーダーが一致しており、推計の整合性が取れています。

2つのアプローチの結果を並べて推計レンジを確定します。

次に、この値が現実感のある数値かどうかを別の角度から確認します。

なお、参考値として：全国スーパーマーケット協会・日本スーパーマーケット協会の2024年版白書（2023年時点、両協会共同発行）によれば、スーパーマーケットの店舗数は約23,000店と公表されています。今回の推計レンジ（約1.5万〜2万軒）はこの実態値に対して比較的近い水準であり、仮定の設定が概ね適切であったことが確認できます。

推計の仕上げとして、面接本番での回答発表の流れをまとめます。フェルミ推定の発表では「結論 → 構造 → 計算 → 検算 → 感度分析」の順が推奨されます。

スーパーマーケット問題はストック型の基本問題として、コンビニ軒数・ATM台数などと同様に繰り返し練習する価値があります。「世帯数 → 利用率 → 商圏世帯数」という分解の型を体得すれば、他の業態にも即座に応用できるようになります。